外科矯正

顎変形症の治療について

顎変形症の治療について説明いたします

顎変形症とは、上顎骨と下顎骨の3次元的な位置関係のズレが大きい症例で外科手術による顎骨の移動が必要な症例です。顎変形症の矯正治療の流れは顎を移動する外科手術が加わること以外、一般的な矯正治療の流れと大きくは異なりません。

外科手術をおこなう時期は、矯正治療を開始してから1年から2年後におこない、外科手術後約半年かけて新しい顎の位置関係で歯並びを整えます。外科手術前の矯正治療を“術前矯正治療”、外科手術後の矯正治療を“術後矯正治療”と呼びます。

外科手術は、下顎骨のみを手術する方法、上顎骨と下顎骨両方を手術する方法があります。手術は全て口腔内からおこないますので、顔の外に傷が残ることはありません。また、手術に伴い1週間から3週間の入院と全身麻酔が必要となります。

外科矯正治療のメリット・デメリット

外科矯正治療のメリット

• 一般的な矯正治療だけでは治せない(きちんとした噛み合わせを造ることができない)症例でも治療が可能
• 歯や、歯を支える歯周組織に対して負担をかけずに治療が可能
• 症例によっては治療期間の短縮が可能
• 顔貌(輪郭や横顔)などの大きな改善が可能
• 条件があるものの保険が適応となるため治療費を低く抑えられる

外科矯正治療のデメリット

• 全身麻酔を伴う手術が必要
• 手術後、部分的なしびれがでる場合がある
• 外科矯正手術に伴う入院や検査が必要
• 入院や検査、全身麻酔を伴う手術が必要。術後、部分的なしびれがでる場合がある

その他一般的な矯正治療のリスク・副作用

• 矯正装置を初めて装着後は、歯を動かす力によって痛みや違和感や顎の痛みを感じる場合がある
• 歯を動かす際に歯の根が吸収して短くなる、歯ぐきが下がる場合がある
• 治療中は歯みがきが難しいため、お口の中の清掃性が悪くなってむし歯・歯周病のリスクがある
• 歯を動かし終わった後に保定装置（リテーナー）の使用が不十分の場合、後戻りすることがある
• 長期に安定した歯並び・噛み合わせを創り出すために、やむを得ず健康な歯を抜く場合がある

顎変形症の治療例

骨格性下顎前突症

下顎骨が骨格的に大きく左側に偏位した症例です。下顎を後方に下げる手術（外科矯正）と上下左右第1小臼歯の抜歯により治療をおこないました。
初診時15歳。オーダーメイドのワイヤー矯正装置(マルチブラケット装置)を使用。治療期間は33か月です。

骨格性上顎前突症

骨格的に下顎が小さく、上顎前歯が突出した骨格性の上顎前突症です。
上顎左右側切歯、下顎左右第1小臼歯の抜歯および下顎骨の前方移動（外科手術）により治療をおこないました。
初診時21歳。オーダーメイドのワイヤー矯正装置(マルチブラケット装置)を使用。治療期間は33か月です。

顎変形症の治療費例

顎変形症の治療費例

健康保険を適用した場合の治療費(総額約40万円)

治療期間や装置により料金は異なりますが、矯正治療費として矯正歯科医院窓口でお支払い頂く総額は30万円前後です。この他に外科手術をおこなう病院(大学病院など)に対して手術費用+入院費として約20万円前後必要となります。

手術費用+入院費は(外科手術を行う医療機関窓口に対し患者様がお支払い頂く金額)、高額療養費の対象となるため1か月の医療費自己負担分が、一定額を超えた場合、超えた分が保険組合より返還されます。ご自身が加入している公的医療保険（健康保険組合。協会けんぽの都道府県支部、市町村国保など）に高額療養費の支給申請書を提出または郵送することで支給が受けられます。手続きの詳細については、ご加入の医療保険にご確認下さい。

高額療養費制度の詳細につきましては下記をご参照ください。

http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000068630.pdf

なお外科矯正以外の方法で治せない症例以外(外科矯正の適応かどうか検査なくては判断できない症例)は検査料(38,500円/税込)が別途必要となります。